<p>【はじめに】</p><p>二次救急病院に指定されている当院において、円滑な入院や早期退院を目的とした病床管理は重要で、転帰先や方向性を検討する多職種カンファレンス (以下、CF)は厚生労働省より推奨されている。今回、当院急性期病棟で重症化予防と早期離床・ADL獲得を目的に定期的な入退院支援CFを新たに導入した結果、平均在院日数が短縮したため、理学療法士の役割と共に報告する。 </p><p>【方法】</p><p>平均在院日数の調査期間は、CF導入前が2021年11月 1日から2022年7月31日、CF導入後を2022年8月1日から2023年4月30日とした。対象は、CF導入前の脊椎・中枢神経疾患病 棟患者768名、内科・外科疾患病棟患者401名、整形外科疾患 病棟患者805名、CF導入後の脊椎・中枢神経疾患病棟患者805名、内科・外科疾患病棟患者418名、整形外科疾患病棟患者 748名とした。CFは各病棟で週1回、約30分行った。参加者は退院支援看護師、社会福祉士、理学療法士とした。検討内容は患者の方向性や転帰先の他、介護保険サービスの有無、介助者の有無、本人・家族が希望される転帰先の進捗も含め検討した。理学療法士の役割は、対象者の予後予測と転帰先に必要なADLの維持・獲得を目的とした助言を行なった。Barthel Index、理学療法・作業療法の訓練内容をまとめた資料を参考に、疾患・術後スケジュールを考慮してADL獲得時期の予後予測を行い、転帰先の検討を行った。また、患者の病棟内での移動方法や排泄方法などADLについて看護師に助言を行った。必要に応じて患者家族とカンファレンスの日程調整を行い、介助動作の指導も行った。 </p><p>【結果】</p><p>CF導入後の平均在院日数は、脊椎・中枢神経疾患病棟は14.7日から13.7日、内科・外科疾患病棟は20.6日から19.0 日と短縮したが、整形外科疾患病棟は13.5日から13.8日と大きな変化は認めなかった。CF導入後は、多職種連携が促進し転帰先への診療情報提供書やサマリーが迅速に作成されるようになり、転帰先への調整が円滑になった。また、看護師がBarthel Indexや助言に基づくADLを患者に促したことで、患者は日中の生活でも積極的に離床され、ADL訓練が行われるようになった。 </p><p>【結論・考察】</p><p>CFにより早期から患者の転帰先を把握し調整したことで、在院日数が短縮したと考える。また、理学療法士の予後予測をもとにADLを助言したことで、早期離床やADLが向上し、重症化予防に繋がった結果、転帰先の幅が広がり在院日数は短縮したと考える。 </p><p>【倫理的配慮】</p><p>本調査はヘルシンキ宣言に沿って、個人が特定できる情報は削除し、個人の特定が出来ない様最大限の配慮を行った。</p>