書誌事項
- タイトル別名
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- Redundant Capacity of Japan's Waste Incineration Plants
- ――南海トラフ巨大地震を事例として――
- —The Case of the Great Earthquakes along the Nankai trough—
説明
本研究では，全国の一般廃棄物処理施設 (焼却施設，粗大ごみ処理施設) の稼働実態を考慮して，可燃性の災害廃棄物の処理余力を推計した。まず，地理情報システムを用いて，処理施設の立地場所をもとに，南海トラフ巨大地震により想定される地震，津波，液状化による各処理施設の被害評価を行い，災害による被害率を設定した。次に，全国の地方公共団体へのアンケート調査を行い，処理施設の稼働実態を踏まえた処理余力を試算した。結果として，全国の焼却施設の約8割が，20%以上の余力を有していることがわかった。これを踏まえて全国の焼却施設における災害廃棄物処理可能量を推計した結果，年間で約15,912千ton となった。続いて，南海トラフ巨大地震の発生を想定し，処理余力や処理施設の被災を考慮した上で可燃性の災害廃棄物の処理所要年数を推計した結果，全国の自治体が協力すれば約2.38年と試算された。
収録刊行物
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- 廃棄物資源循環学会論文誌
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廃棄物資源循環学会論文誌 29 (0), 92-103, 2018
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
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詳細情報 詳細情報について
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- CRID
- 1390564237994203520
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- NII論文ID
- 130007412582
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- ISSN
- 18835899
- 18835856
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- 本文言語コード
- ja
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- データソース種別
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- JaLC
- Crossref
- CiNii Articles
- OpenAIRE
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- 抄録ライセンスフラグ
- 使用不可
