日本における社会・経済の変化と製紙産業の技術対応

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タイトル別名
  • How The Paper Industry in Japan Has Technologically Responded to The Paradigm Shifts of The Japanese Society
  • 日本における社会・経済の変化と製紙産業の技術対応(第2部)1970年代の製紙産業(その2)
  • ニホン ニ オケル シャカイ ・ ケイザイ ノ ヘンカ ト セイシ サンギョウ ノ ギジュツ タイオウ(ダイ2ブ)1970ネンダイ ノ セイシ サンギョウ(ソノ 2)
  • 第2部：1970年代の製紙産業（その2）
  • Part 2：The Paper Industry in the 1970s ⑵

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抄録

<p>前号に続き，1970年代の製紙産業の技術の取り組みを紹介する。</p><p>石油価格の急騰は，製紙産業でも衝撃的な事象と受け取られ，業界全体でエネルギー費の節減に取り組ことになった。その結果，1990年を100とした総エネルギー原単位は，1981年の133から1999年の92まで節減し，生産金額に対する購入エネルギーの比率は，1980年の19.5％から1993年には6.8％に低下した。</p><p>危惧された輸入紙に対しては，コスト・パーフォーマンスの良さで対応できた。</p><p>一方，1960年代後半に合成パルプと合成紙が注目され，1970年代には20％程度の代替が予想されたが，石油価格の高騰でとん挫した。</p><p>結果として，難題とされた，環境汚染，原料対策，エネルギー費の高騰，輸入紙圧力等に，技術的に対処できたことから，製造業平均以上の業績を保つことができた。さらに，生態学的に好ましく，持続可能な産業として認知された。</p><p>しかし，1990年代に入ると紙パを含め，装置産業に従来技術の行き詰まりがみられ，新たな技術革新の予兆が始まりだしていた。</p>

収録刊行物

  • 紙パ技協誌

    紙パ技協誌 72 (9), 1034-1040, 2018

    紙パルプ技術協会

参考文献 (4)*注記

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