深層崩壊発生場の地盤構造評価に向けた自然電位法の適用性検証

DOI オープンアクセス

書誌事項

タイトル別名
  • Application of self-potential method for evaluating subsurface structure of potential sites for deep-seated landslides

説明

<p>深層崩壊の主要な発生場である大起伏の付加体堆積岩山地において,断層や基岩風化などの地質構造および地下水滞の構造を含めた崩壊発生の素因としての地盤構造を効果的に探査する手法として「自然電位法」の適用性の検証を試みた。本試験サイトである滋賀県安曇川上流の斜面は,これまでの種々の調査(地質踏査,ボーリング,斜面上の湧水量,比抵抗探査)および詳細な数値地形情報に基づき,多数の重力変形と斜面に高角の断層粘土帯の分布によって特徴づけられること,また,それらの構造によって部分的に分断された複数の地下水滞が存在することが指摘されている。本斜面上に縦断方向に約400m(斜距離)の測線を設定し,二本の電極の間隔を5mの一定として2mずつずらして自然電位を測定した。測線とほぼ直角に交わると推定される断層付近において特に顕著な電位差(斜面下方から上方への電位上昇)が測定された。また,この他にも電位差分布における複数の小ピークが認められた。これらの自然電位データが上述の地盤構造に規制された地下水流動機構を少なくとも部分的には効果的に捉えていることが示唆された。</p>

収録刊行物

関連プロジェクト

もっと見る

詳細情報 詳細情報について

  • CRID
    1390564238089675904
  • NII論文ID
    130007645155
  • DOI
    10.11519/jfsc.130.0_150
  • 本文言語コード
    ja
  • データソース種別
    • JaLC
    • CiNii Articles
    • KAKEN
  • 抄録ライセンスフラグ
    使用不可

問題の指摘

ページトップへ