日系外食企業のインドネシア事業
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- 髙橋 宏幸
- 久留米大学
書誌事項
- タイトル別名
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- Business in Indonesia of the Japanese Food Service Industry
抄録
<p>インドネシアでは,若い世代を中心に日本食の人気が年々高まっている。現在,首都ジャカルタだけで約1,300軒の日本食レストランがある。外食市場の規模(2017年時点)は約370億ドルと日本の約6分の1に過ぎず,今後の成長が期待できる。本稿では,日系外食企業のインドネシア事業について,原材料調達を中心に,3カ国・地域(中国,タイ,台湾)の事例とも比較しながら,その実態について,アーキテクチャ論から,分析を行った。その結果,米,野菜,豚肉・鶏肉については現地産(モジュラー型)が使用されているが,牛肉は海外産(インテグラル型)が中心であり,調味料は日本産のもの(インテグラル型)が使われていることが明らかになった。一方,鮮魚については種類により,海外産と現地産(近海で獲れたもの)に分かれる。4カ国・地域での比較では,米,野菜,豚肉・鶏肉などはほとんど現地産であるが,特に調味料については,生産・流通状況から,日本産,現地産,第三国産など,差異が生じている。</p>
収録刊行物
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- アジア市場経済学会年報
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アジア市場経済学会年報 24 (0), 47-54, 2021
アジア市場経済学会
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詳細情報 詳細情報について
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- CRID
- 1390571007537152128
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- NII論文ID
- 130008093040
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- ISSN
- 24242195
- 21851379
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- 本文言語コード
- ja
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- データソース種別
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- JaLC
- CiNii Articles
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- 抄録ライセンスフラグ
- 使用不可