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- 谷井 淳一
- ルーテル学院大学
書誌事項
- タイトル別名
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- Prevalence rate of pupils with non-attendance at school: Comparative study between 1999 survey and 2019 survey
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説明
<p>教育支援センター(適応指導教室)とは,「不登校児童生徒に対する指導を行うために教育委員会が,教育相談センター等学校以外の場所や学校内の余裕教室等において,学校生活への復帰を支援するため,児童生徒の在籍校と連携をとりつつ,個別カウンセリング,集団での指導,教科指導等を組織的,計画的に行う組織として設置したもの」である。1990年度に文部科学省の研究委託として始まった適応指導教室は現在では,一定の条件さえみたせば,教室への通室が学校への出席日数としても認められるようになった。2001年末で,教室数は847を数えるようになり,2019年文部科学省発表の「教育支援センター(適応指導教室)に関する実態調査」家庭と学校をつなぐ中間にある不登校児童生徒の居場所として,不登校の回復過程に大きく位置づいてきた。</p><p>量的にも増大,質的にも多様化している不登校児童生徒のうちどのような特徴をもった児童生徒が適応指導教室に通っており,教室の活動によりどのように変化しているかについては興味あるところである。</p><p>本研究では,筆者が約20年前に実施した調査(谷井・沢崎,2001)とほぼ同内容の調査を行い,20年間の変化を検討したので報告する。</p>
収録刊行物
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- 日本心理学会大会発表論文集
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日本心理学会大会発表論文集 84 (0), PD-003-PD-003, 2020-09-08
公益社団法人 日本心理学会
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詳細情報 詳細情報について
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- CRID
- 1390571791492185984
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- NII論文ID
- 130008126707
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- ISSN
- 24337609
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- 本文言語コード
- ja
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- データソース種別
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- JaLC
- Crossref
- CiNii Articles
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- 抄録ライセンスフラグ
- 使用不可