再エネ電力による脱炭素ソリューション

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タイトル別名
  • Decarbonization Solution by Using Renewable Electricity

抄録

再エネ由来の電力の使用について注目が集まる中，その目的が不明瞭なケースが多く，最適なプランを決めかねている企業が多い。<br>そこで本文においては，純粋に生グリーンの電力調達比率を上げる方法について整理して述べる。<br>まず，最初に検討すべき事項は，脱炭素化の為に自らが投資して再エネ比率の向上に努めるか否かである。<br>投資の意思がないのであれば，生グリーンの電力調達は難しいが，既存再エネ発電所の非化石証書により，調達電力の実質的な再エネ化は可能である。一方，追加性【再エネの新たな設備投資を促す効果のこと】という概念に拘る必要があるのであれば，下記の方法が考えられる。<br>まずは自社施設内に再エネ発電所を設け，発電された電気を自家消費することである。<br>次に自社施設外であるが，自社と密接な関連性のある用地（工場外の社員用駐車場等）に発電所を設け，自己託送により発電された電気を使用することである<br>そして現在最も注目されている方法は，実質的に新規の再エネ発電所開発プロジェクトに投資するコーポレートPPAによる調達である。特にコーポレートPPAについては一般に理解が少ない為，本文を通して各企業に理解が広がるよう解説したい。

収録刊行物

  • 紙パ技協誌

    紙パ技協誌 76 (6), 504-507, 2022

    紙パルプ技術協会

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