プロスポーツクラブスタッフのキャリアに関する研究（社）

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  • 中間報告　クラブの現状

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<p>“DREAM JOB”　多くの候補者の中から選ばれなければならない大人気の職業であることから、スポーツビジネスはアメリカではこのように表現され（Forbs、2016）、日本でも、「スポーツに関連した仕事に就きたい！」と多くの学生が口にし、プロスポーツクラブに就職を希望する学生は多いが、せっかく就職をできても若い人が数年で辞めていく傾向がある。したがって、日本のプロスポーツクラブのマネジメント職はドリームジョブではなく、数年働くうちに夢から醒めてしまうのかもしれない。</p><p>　だが、2017年より施行されている第2期「スポーツ基本計画」では、「スポーツを『する』『見る』『ささえる』スポーツ参画人口の拡大と、そのための人材育成・場の充実」が謳われている。また、スポーツ庁が2025年までに「スポーツ産業3倍計画」を掲げ、市場規模を2015年の5.5兆円から2025年には15兆円にすることを目標とするなど、国として日本経済活性化においてスポーツ市場は期待されているなかで、問題となることが考えられる。</p><p>　新規学卒就職者の3年目までの離職率は32.0％である（厚生労働省、2019）ことから、若者の離職状況はスポーツ界特有の現象ではないのかもしれないが、現在はスポーツ界に由来する要因なのかどうかについては明らかされていない。総じて、国策としてスポーツ界で活躍できるような人材を育成しても、日本のプロスポーツ界では活用・活躍できていないことが推測されるが、その要因は明らかになっていないのである。</p><p>　そこで本研究では、若者の職場としての視点から、プロスポーツクラブの①職務 ②人材育成プラン（Career Development Plan：CDP）③離職に着目し、日本のスポーツ組織における若者の就業状況と課題に関する情報を収集し、スポーツ政策の基礎データを提供することを目的とする。そしてその中で、本発表においては、若者が就業する上でのクラブの現状について中間報告を行う。</p>

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