持続可能な移植医療を提供していくために〜熊本県の取り組み〜
抄録
<p>２０１０年、臓器移植法が改正され、本人の意思が不明な場合でも臓器提供が可能になった。しかし、本人の意思がわからない中、臓器提供を決断することは家族にとって大きな負担となっている。更に、熊本県では古くから臓器移植コーディネーターがアイバンクコーディネーターが兼任しており、臓器提供の際に角膜提供のインフォームド・コンセントも一括して行い家族の負担軽減に繋げている。熊本県における臓器提供と組織提供の実際について報告したい。</p><p>また、熊本県では、移植医療を深く理解していただく機会とし市民公開講座や、グリーンライトアッププロジェクト等の啓発活動にも力を入れており、臓器移植法施行２５周年にあたる本年は、医療従事者だけでなく県民参加型の大々的な普及啓発を計画している。その取り組みについても報告したい。</p>
収録刊行物
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- 移植
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移植 57 (Supplement), s165_2-s165_2, 2022
一般社団法人 日本移植学会
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詳細情報 詳細情報について
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- CRID
- 1390576678801651840
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- ISSN
- 21880034
- 05787947
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- 本文言語コード
- ja
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- データソース種別
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- JaLC
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- 抄録ライセンスフラグ
- 使用不可