Research on the Content of Information Provided by Cancer Treatment Base Hospitals to Community Pharmacies in Hospital-Pharmacy Collaboration for Outpatient Chemotherapy

KURIYA Katsuhiro, OKAZAKI Yuna, AKABA Yuto, NOJO Yuki, KUWABARA Kazumichi, KAWANO Amika, YAMADA Tetsuya, MASUYAMA Koichi, KITAGAKI Kunihiko

doi:10.14982/rsmp.13.163

<p>近年，がん治療は外来化学療法が主流になりつつあり，保険薬局が果たす役割は重要性を増している．本研究では，がん領域の薬薬連携のあり方のひとつとして，どの薬局でも容易に入手可能な情報の現状を把握するために，がん診療連携拠点病院がホームページで公開，提供している内容を調査した．全国の都道府県がん診療連携拠点病院（都道府県拠点病院）51施設，地域がん診療連携拠点病院（地域拠点病院）275施設のホームページから2021年2月末時点で入手可能な，外来化学療法における薬薬連携に関する20項目の情報の公開の有無を調査した．20項目の情報の中から5項目を主要評価項目に選定し，都道府県拠点病院と地域拠点病院における情報公開率から相関係数を算出した．結果，両群間における情報公開内容に強い相関性があることが認められた．また，同一都道府県内の都道府県拠点病院と地域拠点病院における情報公開率からWilcoxonの順位和検定を実施し，同一都道府県内の都道府県拠点病院と地域拠点病院の情報公開内容の対応性を検討した．結果，投与経路，支持療法情報，併用治療情報の3項目に有意な対応性が認められた．本研究では，全病院が保険薬局に情報提供の必要性を重視している項目に一定の統一見解があることが示された．一方，同一都道府県内の都道府県と地域拠点病院間の情報提供状況に対応性がなかった．以上の結果から，薬局薬剤師は病院ごとに個別の対応が必要となり，薬薬連携の円滑化を阻害する可能性が示唆された．</p>

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