日本における温室効果ガス排出実質ゼロの定量シナリオ

DOI Web Site
  • 日比野 剛
    国立研究開発法人 国立環境研究所 社会システム領域
  • 芦名 秀一
    国立研究開発法人 国立環境研究所 社会システム領域
  • スィルバ エラン ディエゴ
    国立研究開発法人 国立環境研究所 社会システム領域
  • 増井 利彦
    国立研究開発法人 国立環境研究所 社会システム領域
  • 元木 悠子
    みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社 サステナビリティコンサルティング第1 部
  • 平山 智樹
    みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社 サステナビリティコンサルティング第1 部
  • 大田 宇春
    みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社 サステナビリティコンサルティング第1 部

Bibliographic Information

Other Title
  • ニホン ニ オケル オンシツ コウカ ガス ハイシュツ ジッシツ ゼロ ノ テイリョウ シナリオ

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<p>日本ではパリ協定における気温目標を踏まえて，2050 年までに温室効果ガス（GHG） 排出量の実質ゼロを目指すことが2021 年に法制化された。そこで，2050 年にGHG 実質ゼロを実現する技術の組合せ，エネルギー需給やGHG 排出構造の姿について定量的に表現することを試みた。応用一般均衡モデル，技術選択モデル，電源計画モデル を用い，将来の経済とエネルギー需要の整合性，技術導入速度の合理性，地域・時間単位での電力需給バランス等を担保しつつ，2050 年GHG 排出実質ゼロを実現する対 策の組合せを定量的に推計した。その結果，燃料利用から電力利用へのシフト，水素・ 合成燃料など新燃料の利用拡大，再生可能エネルギー利用の拡大など大幅なエネルギーシステムの転換の必要性，そして，残存する排出を相殺するため，ネガティブ排出対策の導入が必要であることが示された。また，社会変容による需要の低減は不確実性の高い対策への依存を低減し，ゼロ排出の実現可能性を高めることに繋がることが示された。</p>

Journal

  • Chikyu Kankyo

    Chikyu Kankyo 27 (2), 77-86, 2022-12-31

    ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RESEARCH INITIATIVES FOR ENVIRONMENTAL STUDIES

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