健診結果に基づく事業場労働者の医療機関受診につながる要因

DOI Web Site Web Site PubMed 参考文献7件 オープンアクセス
  • 鈴木 真美子
    パイオニア株式会社川越事業所健康管理室 帝京大学大学院公衆衛生学研究科
  • 酒井 博子
    （前）日本医療科学大学保健医療学部看護学科
  • 福田 吉治
    帝京大学大学院公衆衛生学研究科

書誌事項

タイトル別名
  • Factors leading to consultation at medical institutions based on workplace health checkup results
  • ケンシン ケッカ ニ モトズク ジギョウジョウ ロウドウシャ ノ イリョウ キカン ジュシン ニ ツナガル ヨウイン

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抄録

<p>目的：医療機関の受診が必要であるにも関わらず，健診結果に基づく再検査，精密検査等を受けていない現状がある．そこで，本研究は，健診結果に基づく事業場労働者の医療機関受診につながる要因を明らかにし，受診率向上に必要な産業保健活動を検討することを目的とした．方法：東京都と埼玉県の1,000人規模以上の企業で働く労働者20才以上の男女を対象に横断的質問紙調査を実施した．これまでの定期健康診断で再検査，要精密検査，要治療の判定を受けたことがあると答えた453名（男性389名，女性64名）を対象とした．医療機関の受診の有無で2群に区分し，受診に関連する要因についてロジスティック回帰分析モデルを用いて検証した．結果：勤務年数10年以上に対して，勤務年数5年未満の医療機関受診に対するオッズ比は2.9（95％CI: 1.6-5.2）であった．同じく有意な関連が認められたものは，相談者がいることで，オッズ比は2.4（95％CI: 1.4–4.3），定期的受診経験があることで，オッズ比は1.8（95％CI: 1.2–2.7）であった．年齢，性別，雇用形態，1年間の残業，健康感，職場制度の利用，具体的相談者は有意な差を認めなかった．結論：本研究集団における健診結果に基づく医療機関受診につながる要因は，健康上の相談をできる人がいることや定期的受診経験があることであった．また，勤務年数5年未満の人ほど要受診判定を受けた場合，その結果に従い受診する傾向が明らかとなった．確実な受診に結びつけるためには，専門家による相談体制づくりを進めることや勤務年数の各層に応じた働きかけが必要である．</p>

収録刊行物

  • 産業衛生学雑誌

    産業衛生学雑誌 61 (6), 247-255, 2019-11-20

    公益社団法人 日本産業衛生学会

参考文献 (7)*注記

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