Importance of regional study on historical development of landforms in disaster education

1. はじめに<br><br>防災教育は、2022年に始まる高校社会科「地理総合」の柱の一つである。本発表では、１）主要な防災教材である「ハザードマップ」の読図力を培うために、発達史地形学的観点に立った土地の見方が大切であること、２）優れたハザードマップづくりには、人工地形も加えた地形発達史の地域研究が必要であること、を述べる。<br><br> <br><br>２．災害と地形変化の関係を学ぶ<br><br>1995年兵庫県南部地震以降、大災害が続いている。2011年東日本太平洋沖地震、2016年熊本地震、2018年西日本豪雨では、プレート境界断層・内陸活断層のずれなどの地殻変動や地震動、地盤の液状化や崩壊、河川水や海水の氾濫と土砂移動が広域で観察された。2014年の御嶽噴火、神城地震、広島豪雨、2015年関東・東北豪雨、2016年台風10号豪雨、2017年九州北部豪雨では、火山噴出物の堆積、活断層による地表変位、斜面崩壊と土石流の堆積、洪水破堤地形の形成、堤外地での砂礫の堆積、崩壊土砂の広範な堆積がみられた。これらの地形変化の分布と、災害の分布（災害実績図）を重ね合わせ、土地（地形）は変化すること、人為制御不能な突発的な地形変化の場に居合わせると被災する可能性が高いことを学ぶ必要がある。<br><br> <br><br>３．災害分布と地形の広がりの関係を階層的に学ぶ<br><br>居住圏の拡大や、人為による地球温暖化等の気候・水文環境変化に伴い、全球的に災害リスクの増大が懸念されている。中スケールに狭めてみると、特定の地域では、特定種の災害が発生しやすい傾向を認めることができる。さらに小スケールでみると、場所ごとに被災度が異なり、それが微地形分布と対応していることに気づかされることが多い。通常ハザードマップは、災害種別の地域災害予測地図としての役割をもつ。ハザードマップ学習においては、大地形のなかに、地域固有の土地（中地形）の特徴を位置づけるとともに、地域のなかの小地形の分布に注意を向けていくこと、すなわち、島弧スケールの大地形から、自然堤防などの等身大の小地形まで、階層的な地形の見方を培うこと、が肝要である。<br><br> <br><br>４．災害と土地の生い立ち（地形発達史）の関係を学ぶ<br><br>貝塚（1998）によれば、「地形はある土地についての道標であるとともに、その土地の歴史を地形という文字・文法で記した記録でもある」。これを防災教育へのメッセージに読み替えるなら、「その土地の災害の歴史（正確には、その土地に住んでいたとすれば、被災したであろう地形変化の歴史）は地形に記録されているから、地形を防災の手引きにしなさい」となろう。地形は、過去の地変を解く鍵であり、未来の地変を予測する鍵なのである。<br><br>地形発達史にもとづいてつくられたハザードマップは、災害の及ぶ範囲の予測図である。災害が生じやすい場所を知っておくことのメリットは極めて大きい。発災時の速やかな避難行動の助けになることに加えて、災害に対してレジリエントな土地利用計画を考える拠り所となる。<br><br> <br><br>５．防災教育と地域地形発達史研究の融合<br><br>ハザードマップの機能強化には、近年の人為地形形成の影響評価は避けられないであろう。未来の人命に関わる貴重な記録を引きだすために、なぜ過去の出来事が、どのようにして、どの程度まで、どのような形で地形に記録されるのかを明らかにするために、地形学のいっそうの貢献が必要である。地形研究者自身による写真測量（UAV-Sfm-GNSS測量など）による高精度地表標高モデルの作成、AIを駆使した地形解析、リアルタイム災害情報の活用なども大きな課題となろう。階層的地形分類体系の見直し、とくに最下層の地形単位の認定（より小規模で、プロセスと形態と地形物質が一体化した単位）とそれによる過去の地形変化イベントの復元が課題となろう。地形学習やハザードマップ学習を通じて、成果を国民にわかりやすく説明していく努力も必要であろう。<br><br>文献：貝塚爽平（1998）発達史地形学．東大出版会