我が国における沖合底びき網漁業および以西底びき網漁業の漁獲量と網数の推移

  • 川内 陽平
    国立研究開発法人水産研究・教育機構西海区水産研究所
  • 田中 寛繁
    国立研究開発法人水産研究・教育機構北海道区水産研究所
  • 船本 鉄一郎
    国立研究開発法人水産研究・教育機構北海道区水産研究所
  • 伊藤 正木
    国立研究開発法人水産研究・教育機構北海道区水産研究所
  • 服部 努
    国立研究開発法人水産研究・教育機構東北区水産研究所
  • 梨田 一也
    国立研究開発法人水産研究・教育機構中央水産研究所
  • 養松 郁子
    国立研究開発法人水産研究・教育機構日本海区水産研究所

書誌事項

タイトル別名
  • Decadal changes in the fisheries catches and efforts of offshore trawl fisheries of Japan
  • ワガクニ ニ オケル オキアイ ソコビキアミ ギョギョウ オヨビ イセイ ソコビキアミ ギョギョウ ノ ギョカクリョウ ト モウスウ ノ スイイ

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説明

<p>歴史的な漁業データから我が国全体の漁業や資源の動向を把握することは,漁業全体に対する具体的な管理方針を検討するために重要である.本研究では,漁獲量が多い沖合底びき網漁業と以西底びき網漁業を対象として,漁獲成績報告書(漁績)から得られる漁業情報をデータベース化し,全操業海域の漁獲量・努力量(網数)・網数当たり漁獲量(CPUE,kg/網)を基準化した値の時系列変化および網数の地理的分布を調べた.また,社会的状況等による影響を考察し,全体的な漁業・資源の動向を評価するための課題点を示した.1972年以後,多くの海域で国際協定や経営悪化等により漁獲量・網数は減少し,漁場は縮小したが,一部では資源量変動と同期的な傾向が明瞭にみられた.一方,CPUEは安定的に推移し,これは操業形態の変化等と同調していることが示唆された.今後は努力量の標準化等を進めることで,漁績データから漁業全体の操業状況や資源動向を評価できると考える.</p>

収録刊行物

  • 水産海洋研究

    水産海洋研究 82 (1), 1-13, 2018

    一般社団法人 水産海洋学会

被引用文献 (2)*注記

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