学校改善 からみた 「 学校教員統計調査 」 の基礎的検討
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- Takagi Ryou
- 就実大学
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- 長谷 守紘
- 愛知県中学校教諭
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- Takata Jyun
- Tokyo Institute of Technology
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- Kambayashi Toshiyuki
- 明星大学
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- Shimizu Yasuo
- International Christian University
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- Fujiwara Tadao
- 兵庫教育大学大学院
Abstract
3年に一度行われる『学校教員統計調査』では精神疾患を含めた理由別離職者数が公開されている。精神疾患による病気休職に関する公刊統計の分析は多数存在するが,この教員の離職に関する詳しい検討はなされていない。そこで,基礎的検討として『公立学校教職員の人事行政状況調査』に基づく精神疾患による休職と離職の比率の対比を行う。令和元年度『学校教員統計調査』における『教員異動調査』で公表されている【離職の理由別年齢別離職教員数】を分子に,『学校調査』における【年齢別職名別本務職員数】を分母に参照する【離職出現率】を作成した。これらを集計し検討した。令和元年度『公立学校教職員の人事行政状況調査』の【病気休職者の学校種別・性別・職種別・年代別状況(教育職員)】で示される精神疾患休職者に関する表と同様の属性比較を行う精神疾患病気離職者に関する表を作成した。その上で精神疾患による病気休職出現率は年代別に差はないが,離職出現率は20代前半が大きいことが示された。このような背景と課題を考察した。
Journal
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- Journal of School Improvement and Leadership
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Journal of School Improvement and Leadership 4 (0), 17-25, 2022-03-31
The Japan School Improvement Research Association
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Details 詳細情報について
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- CRID
- 1390854717861100544
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- ISSN
- 24365009
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- Text Lang
- ja
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- Data Source
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- JaLC
- KAKEN
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- Abstract License Flag
- Allowed