認知機能障害は認めないが移動に介助が必要な患者への教育的な転倒予防対策後の病院職員が認識した患者・家族からの苦情に関する4年間の推移

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  • 宇城 令
    愛知県立大学大学院 看護学研究科
  • 川合 直美
    自治医科大学附属病院 リハビリテーションセンター
  • 鶴見 眞理子
    自治医科大学附属病院 医療の質向上・安全推進センター
  • 寺山 美華
    元自治医科大学附属病院 医療の質向上・安全推進センター

書誌事項

タイトル別名
  • Changes over Four Years in the Complaints Healthcare workers received from Patients without Cognitive Dysfunction Who Need Assistance with Ambulation and/or Their Families after Educational Fall Prevention Measures were Taken
  • ニンチ キノウ ショウガイ ワ ミトメナイ ガ イドウ ニ カイジョ ガ ヒツヨウ ナ カンジャ エ ノ キョウイクテキ ナ テントウ ヨボウ タイサク ゴ ノ ビョウイン ショクイン ガ ニンシキ シタ カンジャ ・ カゾク カラ ノ クジョウ ニ カンスル 4ネンカン ノ スイイ

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抄録

目的：本研究の目的は，教育的な転倒予防対策後，病院職員が認識した患者・家族からの苦情状況について4年間の推移を検討することである 方法：A大学病院では，認知機能障害は認めないが移動に介助が必要な患者に対して，2010年2月よりパンフレット等の教育的な情報提供を行った．介入の評価は，医師，看護師等を対象とした無記名自記式質問紙を用いて2010～2013年に行った．調査項目は，転倒した又は転倒しそうになった際の，患者・家族からの苦情等とした．分析方法はKruskal- Wallis検定後に多重比較及び効果量を算出した． 結果：医師自身が患者・家族から苦情を受けていると認識する頻度および医師と看護師による他の病院職員が患者・家族から苦情を受けていると認識する頻度に有意な低下が認められた． 結論：患者への教育的な情報提供は，患者・家族からの苦情を減少させている可能性が示唆された．

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