介護リフトや立位補助具の導入により、在宅での介助者負担軽減に伴う離床時間の増加と身体機能の改善を認めたミトコンドリア脳筋症の一例

DOI
  • 佐伯 健太
    医療法人かぶとやま会久留米リハビリテーション病院リハビリテーションセンター
  • 牛島 理絵
    医療法人かぶとやま会久留米リハビリテーション病院リハビリテーションセンター
  • 今村 純平
    医療法人かぶとやま会久留米リハビリテーション病院リハビリテーションセンター
  • 田中 順子
    医療法人かぶとやま会久留米リハビリテーション病院リハビリテーションセンター
  • 柴田 元
    医療法人かぶとやま会久留米リハビリテーション病院リハビリテーションセンター

抄録

<p>【はじめに】</p><p>ミトコンドリア脳筋症( 以下:ME) 患者に対する有酸素運動やレジスタンストレーニングの効果を報告する論文は散見されるが、軽度障害例への介入報告であり、重度障害を呈するME 患者に関する理学療法介入報告は見当たらない。今回、物的ならびに人的環境因子に対する介入により、介助負担軽減を伴って離床時間が増加し、加えて立位練習を導入したことで、身体機能の改善を認めたため報告する。</p><p>【症例紹介】</p><p>31 歳女性。身長:160cm、体重:43.9kg。診断名: ミトコンドリア脳筋症。現病歴: 痙攣発作が頻回に見られたため当院へ入院。既往歴: 多発性脳梗塞、症候性てんかん。入院前生活: 母の介助でリクライニング車椅子へ移乗。移乗時の転倒や介助による母の腰痛増悪あり。ベッド上での生活時間が長く、訪問リハはベッド上ストレッチを主に実施していた。家族要望:もう少し楽に車椅子に乗せたい。キーパーソン: 母。Br.stage:Ⅳ- Ⅳ- Ⅲ/ Ⅳ- Ⅳ- Ⅲ。関節可動域(ROM):足背屈( 膝屈曲位)-15°/-15°、足背屈(膝伸展位)-15°/-20°。粗大筋力:上肢3/3、下肢2/2。筋緊張(Modified Ashworth Scale:MAS):下腿三頭筋3/3。基本動作ならびにADL:重度介助レベル(BI:0 点FIM:運動項目13 点、認知項目20 点、合計33 点)。</p><p>【介入と経過】</p><p>離床時間の増加と足関節背屈可動域改善を目的に、全身状態の変化に注意し理学療法介入を開始した。初めに、安全な移乗方法獲得や介助量軽減を目的に介護リフト(以下、リフト)を導入した。リフト使用に対する恐怖心があったため、ベッド上で数cm 浮かせることから開始した。恐怖心は5 段階評価(1:こわくない~5:非常に怖い)で、導入当初が3 ~4 であったが、最終的に1 ~2 となった。次に、心身機能の維持・改善を目的に立位練習を実施した。両足関節背屈角度に痙縮を伴う制限があったため、ボツリヌス毒素療法を左右のヒラメ筋と腓腹筋外内側にそれぞれ50 単位ずつ計300 単位施注した。施注当日から徒手的ストレッチと装具による持続的筋伸張を実施した。足関節背屈可動域改善に伴い、施注22 日後からTilt table を用いた立位練習を開始し、その後、起立台、立位補助具( 酒井医療社製: アクティーモNR) での立位練習に段階的に変更した。退院後の機能維持を目的に立位補助具を自宅に導入した。立位練習の必要性とリフトや立位補助具の使用方法においては、家族や訪問サービス事業者に対して指導を行った。</p><p>【結果】</p><p>ROM:足背屈( 膝屈曲位)-5°/10°、足背屈( 膝伸展位)-10°/0°筋緊張(MAS):下腿三頭筋2/1+。基本動作:寝返りなど起居動作の協力動作が増加し、リフトを用いて1 人介助での移乗が可能となった。ADL:リクライニング車椅子に離床しての食事が自力で可能となった(FIM31 →33 点)。退院後も1 日2 回、家族介助のもと計300 分程度リクライニング車椅子への離床が可能となり、家族の負担は入院前と比べ10 段階評価で9 から1 に軽減した。自宅に立位補助具を導入したことで、訪問リハと訪問看護で毎日5 分ずつの立位練習が可能となり、本人からは「立ちたい。」と意欲的な発言の増加と、モチベーションに繋がった。</p><p>【考察】</p><p>介護者の腰痛は我が国が抱える大きな問題である。主介護者の腰痛増悪は要介護者の在宅生活を継続する阻害因子になり得るため、介護リフトの導入により介助負担軽減が得られた意義は大きい。介護リフト導入による介助負担軽減は離床時間の増加と今後のQOL 拡大にがると考える。立位保持は重度障害者の抗重力筋強化とともに、ROM 制限や骨粗鬆症、合併症の予防に繋がることが期待できるため、在宅生活で継続的な立位をとることは身体機能の維持・改善で重要と考える。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本報告に際し、対象者より書面ならびに口頭での同意を得た。</p>

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詳細情報 詳細情報について

  • CRID
    1390857202734375040
  • DOI
    10.32298/kyushupt.2022.0_40
  • ISSN
    24343889
  • 本文言語コード
    ja
  • データソース種別
    • JaLC
  • 抄録ライセンスフラグ
    使用不可

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