広島県医療介護福祉施設における理学療法士の卒後教育に関する実態調査

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タイトル別名
  • The survey of clinical training for new physical therapists in medical welfare care facilities in Hiroshima

抄録

「目的」本研究は、広島県内の医療介護福祉施設における理学療法士（以下、PT）の卒後教育の現状を調査し、卒後教育システムを確立するための課題を示すことを目的とする。 「方法」対象は広島県理学療法士会に登録されているPTが所属する医療介護福祉施設のPT部門責任者516名とし、117名の有効回答を分析した。 「結果」PT数が11人以上所属する施設では10人以下の施設と比較して人材育成の方針を明確にし、指導マニュアルを作成している施設の割合が多かった。OJT形式での指導時間、診療外での指導時間ともに、いずれの群もほとんどの施設が1時間未満であった。指導に必要な期間が実際に実施できている施設の割合は両群とも約50%で差を認めなかった。所属施設外との交換研修制度については約80%が必要と回答した。 「結論」PT数や、所属施設の属性によって教育内容、OJT指導時間に差があり、必要な教育期間を実際に実施できる施設が半数以下であることから、多様な障害像に対応できる能力を有するジェネラリストを育成することを目的に、医療介護福祉施設の間で連携した人材育成システムの構築が望まれる。

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詳細情報 詳細情報について

  • CRID
    1390862623770794752
  • DOI
    10.14870/jptpr.34.15
  • ISSN
    21883041
    1880070X
  • 本文言語コード
    ja
  • データソース種別
    • JaLC
  • 抄録ライセンスフラグ
    使用不可

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