事業形態・独自資源と収益率格差との関係─財務データ分析をふまえた資源ベース戦略論の発展─

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タイトル別名
  • The Effect of Mobility Barrier and Firm-specific Barrier on Profitability: A Development of Resource Based Theory through Financial Data Analysis
  • 事業形態・独自資源と収益率格差との関係--財務データ分析をふまえた資源ベース戦略論の発展
  • ジギョウ ケイタイ ドクジ シゲン ト シュウエキリツ カクサ ト ノ カンケイ ザイム データ ブンセキ オ フマエタ シゲン ベース センリャクロン ノ ハッテン

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説明

<p>本稿では，業種内の企業間業績格差に，移動障壁（事業形態）と独自障壁のそれぞれが，どの程度影響力を持つかを財務データに基づいて論じる．具体的には，金融業，サービス業，製造業の合計九つの業種について，財務データを分析し，業種別に「事業形態間の平均収益率格差」と各業種における「各事業形態内の個別企業の収益率のばらつき」の状況を示し，その原因について考察する．次に，移動障壁および独自障壁それぞれの影響力を判定する指標を設定し，その相対的大小によって分析対象業種を四つに分類し，業種特性を判定する．本稿の分析と先行研究との違いは，本稿では，業界要因（移動障壁）を事業形態の平均収益率を説明するものと考え，事業形態内のばらつきを説明するものとして個別企業の独自資源（独自障壁）を位置づけ，それぞれが説明するものを異なるものとして考える点にある．この想定は，資源ベース戦略論の一つの発展として本稿が分析の前提にしているものである．本稿の財務データによる分析が一定の現実対応性を持つことは，この想定の一定の妥当性を間接的に示す．本稿の最後では，移動障壁と独自障壁の影響力に関して，今後さらに検証を進めるべき仮説を提示する．</p>

収録刊行物

  • 経営情報学会誌

    経営情報学会誌 18 (2), 113-137, 2009-09-15

    一般社団法人 経営情報学会

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