学修成果アセスメント・ツールの活用を通した学習システム・パラダイムへの転換
研究課題情報
- 体系的番号
- JP18H01033
- 助成事業
- 科学研究費助成事業
- 資金配分機関情報
- 日本学術振興会(JSPS)
- 研究課題/領域番号
- 18H01033
- 研究種目
- 基盤研究(B)
- 配分区分
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- 補助金
- 審査区分/研究分野
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- 小区分09050:高等教育学関連
- 研究機関
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- 九州大学
- 研究期間 (年度)
- 2018-04-01 〜 2022-03-31
- 研究課題ステータス
- 完了
- 配分額*注記
- 17,160,000 円 (直接経費: 13,200,000 円 間接経費: 3,960,000 円)
研究概要
本研究では，教育のデザインと評価にかかる大学教員の専門性（エキスパート・ジャッジメント）を鍛えることを通して，大学組織はいかに学修者本位の教育（学習システム・パラダイム）への転換を果たし得るのか，その転換を導く上で鍵となる条件とは何か，すなわち，大学教員の変容を基盤として大学組織はいかに変容し得るのかを明らかにすることを目指した． 個人変容と組織変容に関する理論・実証研究，及びそれを援用した実践的研究の成果として，個人変容・組織変容を往還的プロセスとして捉えるとともに，学問分野の特性や学修成果アセスメント・ツール活用支援に留まらない組織ルーチンを加味した検討を行う必要性が示唆された．
本研究成果の学術的意義は，大学教育の在り方をめぐる大学教員の判断力と大学組織の認識枠組みを研究対象としながら，個人変容と組織変容の往還的関係性の理論化に向けた実践的知見を整理できた点にある．その社会的意義は，個人変容と組織変容の往還的関係性に関する理論に裏打ちされた教学マネジメント・モデルを構築していくための基盤となる実践的知見を蓄積できた点にある． 個人変容と組織変容の顕在化と定着を検証するためには，継続的な働きかけと一定時間の経過が必要であることから，本研究から導いた実践的知見の妥当性を継続して検証し，一般理論・モデルとして精緻化していくことが今後の課題として残されている．
詳細情報 詳細情報について
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- CRID
- 1040000781992420224
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- 本文言語コード
- ja
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- データソース種別
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- KAKEN