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- 遠又 靖丈
- 東北大学大学院医学系研究科社会医学講座公衆衛生学分野
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- 辻 一郎
- 東北大学大学院医学系研究科社会医学講座公衆衛生学分野
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- 杉山 賢明
- 東北大学大学院医学系研究科社会医学講座公衆衛生学分野
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- 橋本 修二
- 藤田保健衛生大学医学部衛生学講座
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- 川戸 美由紀
- 藤田保健衛生大学医学部衛生学講座
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- 山田 宏哉
- 藤田保健衛生大学医学部衛生学講座
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- 世古 留美
- 藤田保健衛生大学医療科学部看護学科
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- 村上 義孝
- 東邦大学医学部社会医学講座医療統計学分野
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- 早川 岳人
- 福島県立医科大学医学部衛生学・予防医学講座
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- 林 正幸
- 福島県立医科大学看護学部情報科学
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- 加藤 昌弘
- 愛知県健康福祉部
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- 野田 龍也
- 奈良県立医科大学健康政策医学講座
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- 尾島 俊之
- 浜松医科大学健康社会医学講座
書誌事項
- タイトル別名
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- Prediction of future cost savings in long-term care and medical care if Japan achieves the health expectancy target of Health Japan 21 (second term)
- ケンコウ ニホン 21(ダイニジ)ノ ケンコウ ジュミョウ ノ モクヒョウ オ タッセイ シタ バアイ ニ オケル カイゴヒ ・ イリョウヒ ノ セツゲンガク ニ カンスル ケンキュウ
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説明
目的 介護保険の統計資料を用いた研究において,健康日本21(第二次)の目標である「平均寿命の増加分を上回る健康寿命の増加」は,2011年から要介護 2 以上の認定者数が 1 年ごとに 1%ずつ徐々に低下した場合(健康寿命延伸シナリオ)に2020年に達成されうることが報告されている。本研究は,この健康寿命延伸シナリオを達成した場合の介護費・医療費の節減額を推定した。<br/>方法 要介護認定区分別の介護費・医療費(人口一人あたりの平均)の基礎資料として,介護給付費実態調査と宮城県大崎市の調査データを用いた。2011~2020年の自然経過(現状シナリオ)の要介護認定者数は,将来の人口構成が「日本の将来推計人口」のとおりで,年齢階級別の要介護認定者(要介護 2 以上で区分別)の出現割合が2010年と同じである場合とし推定した。次に,健康寿命延伸シナリオ達成による要介護認定者の減少人数を算出した上で,介護費・医療費の推定節減額を算出した。<br/>結果 各年次の要介護 2 以上の減少分がすべて「認定なし」に移行すると仮定した場合,2011~2020年の累計で 5 兆2,914億円が節減されると推定された。さらに要介護 2 以上の減少分がすべて「要介護 1」に移行すると仮定した場合,同期間の累計で 2 兆4,914億円が節減されると推定された。<br/>結論 健康日本21(第二次)の達成によって約 2 兆 5 千億円~5 兆 3 千億円の介護費・医療費の節減という,健康づくり政策の投資効果の目安が明らかとなった。
収録刊行物
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- 日本公衆衛生雑誌
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日本公衆衛生雑誌 61 (11), 679-685, 2014
日本公衆衛生学会
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キーワード
詳細情報 詳細情報について
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- CRID
- 1390001205504443392
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- NII論文ID
- 130004715607
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- NII書誌ID
- AN00189323
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- ISSN
- 21878986
- 05461766
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- NDL書誌ID
- 025937680
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- PubMed
- 25501586
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- 本文言語コード
- ja
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- 資料種別
- journal article
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- データソース種別
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- JaLC
- NDLサーチ
- PubMed
- CiNii Articles
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- 抄録ライセンスフラグ
- 使用不可