食生活の変遷を可視化する試み

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タイトル別名
  • Trial to visualize the change of the eating habits
  • 豆腐屋の数の変遷に関する地域比較
  • Local comparison about the numerical change of tofu production store

抄録

【目的】地域で製造・販売されていた豆腐が，次第に製販分離・広域流通化していった経緯について，身近な地域（新潟）を例に検証し，報告した＊。本報では，他の地域との比較を通じて，豆腐の生産・流通・消費にみられる地域性に関する検討を試みた。＊日本家政学会第66回大会研究発表要旨集p.73(2014)<br> 【方法】総務省「家計調査」をもとに，豆腐の購入数量または購入金額が多い都市として盛岡・山形・福島・富山・鳥取・那覇の6市を選んだ。新潟市を加えた7市について，1960年代後半～2013年までの期間，各地の職業別電話帳に掲載されていた豆腐屋の数を10年程度の間隔で調査し，各時点各地域における人口1万人当たりの豆腐屋数を算出して比較した。また，厚生労働省「衛生行政報告例」に掲載されている豆腐製造業の営業施設数（各県1964年～，沖縄県は1973年～）について，上記7市が含まれる7県の変遷を調べた。<br> 【結果】 (1)職業別電話帳に掲載されていた豆腐屋の数：調査期間を通じて減少傾向がみられた．特に1967年～1985年の期間，富山市と盛岡市で急減し，富山市では人口1万人当たり3.9件→1.6件，盛岡市では同2.1件→0.9件となった。但し，那覇市については，1968年～1984年の間に同0.3件→0.7件に増加した。2013年には，7市は同0.7件～0.2件の範囲にあった。(2)「衛生行政報告例」に掲載されている豆腐製造業の営業施設数：1964年において新潟県・福島県は約2000，岩手県は約1400，山形県・富山県は約1000で，この時点で施設数が多い県は，その後の減少率が大きかった。1964年の鳥取県は約400，1973年の沖縄県は約200で，この2県はその後の変動が小さかった。2012年には，7県は260～37の範囲にあった。<br>

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詳細情報 詳細情報について

  • CRID
    1390001205692027648
  • NII論文ID
    130005481262
  • DOI
    10.11402/ajscs.26.0_146
  • 本文言語コード
    ja
  • データソース種別
    • JaLC
    • CiNii Articles
  • 抄録ライセンスフラグ
    使用不可

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