14介−26−ポ−04 身体活動事業の評価方法PAIREMモデルの適用可能性

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抄録

<p>　自治体は、住民の身体活動量を増加させる事業を展開している。一定の成果が挙がっている一方で、どの行政区・組織が事業に協力したのか、どのように事業が実施されたのか、どの程度の残存効果があるのか等、事業が包括的に評価されることはほとんどなかった。そのため、次年度の改善に繋げられないばかりか、他事業の参考にもなりづらい。その理由は包括的に事業を評価する方法がなかったためである。このことから、筆者は全国6自治体の事業を包括的に評価するPAIREMというモデルを作成した。PAIREMは事業に不可欠な局面であるPlan（計画）、Adoption（採用）、Implementation（実施）、Reach（到達）、Effectiveness/Efficacy（効果）、Maintenance（継続）の頭字語である。上述した6自治体以外の事業でも評価する必要があることから、本研究ではPAIREMモデルの適用可能性を検討することとした。対象は近畿地方にある4市町における介護予防事業の一環として開催された運動（スクエアステップ）教室とし、PAIREMモデルに沿ったデータを収集した。その後、各事業を包括的に評価できているかを確認し、今後の事業改善に繋がる点を検討した。</p>

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詳細情報 詳細情報について

  • CRID
    1390001205804182656
  • NII論文ID
    130005245660
  • DOI
    10.20693/jspehss.67.353_1
  • ISSN
    24241946
  • 本文言語コード
    ja
  • データソース種別
    • JaLC
    • CiNii Articles
  • 抄録ライセンスフラグ
    使用不可

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