協同作業において作業時間を最小にするための人数の判定方法 : 協同作業の人数が作業時間におよぼす影響に関する研究(第1報)
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- 後藤 兼一
- 日本能率協会
書誌事項
- タイトル別名
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- Criteria on the Personnel Number for Minimum Working Hours in the Group Work : A Study on the Influence of the Personnel Number of Group Work on the Working Hours (Part I)
説明
作業期間短縮の要請に答える方法の一つとして協同作業の人数を増やすというのは有効な手段である.一方では, あまり人数が多くなると調整時間が多くなり, かえって作業期間短縮につながらないこともある.われわれは作業をしているとき, 現在やっている作業を早く終わらすために人を1人増やしたほうがよいか, あるいは増やしてもあまり意味がないのかなどの問題にぶつかることがある.本研究では, まず初めに作業の特性をプロジェクト型の協同作業において人数を増減させた場合, 延作業時間の増減という観点よりその要因を定性的に分類する.次に, チームリーダーの有無が作業期間にどのように影響するかについて, 作業に習熟現象がある場合に限定すれば, 作業期間を最小にするための人数増減の判定は, 作業の性格によって決まる定数αが既知であり, 1ルート当たりの平均調整作業時間および1人で作業したときの主体作業時間が既知またはある作業をN人でやっているとき, 延主体作業時間および延調整作業時間の比率が既知であれば可能となることを示す.
収録刊行物
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- 日本経営工学会誌
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日本経営工学会誌 31 (1), 28-34, 1980-06-30
公益社団法人 日本経営工学会
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詳細情報 詳細情報について
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- CRID
- 1390282763075848832
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- NII論文ID
- 110004050229
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- ISSN
- 24329983
- 03864812
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- 本文言語コード
- ja
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- データソース種別
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- JaLC
- CiNii Articles
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- 抄録ライセンスフラグ
- 使用不可