ダムや都市化などの影響が限定された河川水位データを対象とした気候変動影響検出手法の開発

  • 渡邊 学
    東京大学大学院 新領域創成科学研究科
  • 肱岡 靖明
    東京大学大学院 新領域創成科学研究科 国立環境研究所
  • 藤井 実
    東京大学大学院 新領域創成科学研究科 国立環境研究所
  • 中島 謙一
    東京大学大学院 新領域創成科学研究科 国立環境研究所

書誌事項

タイトル別名
  • Climate Change Effect Detection Method Developed Using River Level Data which are Less Affected by Dams and Urbanization
  • ダム ヤ トシカ ナド ノ エイキョウ ガ ゲンテイ サレタ カセン スイイ データ オ タイショウ ト シタ キコウ ヘンドウ エイキョウ ケンシュツ シュホウ ノ カイハツ

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抄録

<p> 気候変動に伴う大雨の増加により河川洪水による被害の悪化が懸念されており,対策が急務である.しかしながら,気候変動に伴う大雨の増加や対策の程度は河川によって異なり,対策の要否,必要な対策の程度などは,河川別に検討が必要である.そのためには,河川別に気候変動の影響を検出し,リスクの変化を把握する必要がある.本研究では,気候変動影響検出のために気候変動以外の人為影響を極力除く形で河川を特定し,水位に対する気候変動影響の有無および洪水リスクの変化を検出する手法を開発した.具体的には,ダムの影響を受けない河川を特定し,都市化の影響を限定するために上流の観測所を対象とし,水文水質データベースを用いて,気候変動に伴う大雨の増加に応答して一層高い水位が記録されているか,年最高水位や洪水が危惧される水位の頻度が増加しているかについて,時系列解析に用いられるMann-Kendall検定によりトレンドを解析した.結果,対象の7河川のうち5つにて気候変動影響により河川水位が上昇し,洪水リスクが拡大傾向にある可能性が示された.また,本手法を用いることで,河川ごとに,気候変動による水位への影響検出が可能となった. </p>

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参考文献 (18)*注記

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