認知機能障害を認めない移動に介助が必要な患者への転倒予防対策後の転倒率，患者からの情報提供状況，危険回避状況における4年間の推移

DOI Web Site
  • 宇城 令
    愛知県立大学大学院 看護学研究科
  • 川合 直美
    自治医科大学附属病院 リハビリテーションセンター
  • 寺山 美華
    自治医科大学附属病院 医療の質向上・安全推進センター
  • 鶴見 眞理子
    自治医科大学附属病院 医療の質向上・安全推進センター

書誌事項

タイトル別名
  • Changes In the Incidence of Falls, the Process of the Information Provision to Medical Staff and that of the Risk Aversion for 4 Years of Fall Prevention Research for Cognitively Unscathed Patients who Require Assistance with Movement.
  • ニンチ キノウ ショウガイ オ ミトメナイ イドウ ニ カイジョ ガ ヒツヨウ ナ カンジャ エ ノ テントウ ヨボウ タイサク ゴ ノ テントウリツ,カンジャ カラ ノ ジョウホウ テイキョウ ジョウキョウ,キケン カイヒ ジョウキョウ ニ オケル 4ネンカン ノ スイイ

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抄録

目的：本研究の目的は，転倒予防に関する教育的な介入後の患者からの情報提供状況，危険回避状況について4年間の推移を検討することである． 方法：対象はA大学病院における一般病棟の認知機能障害を認めない入院患者とし，2010年2月よりパンフレット等の教育的な情報提供を行った．この介入を評価するために，2010～2013年に無記名自記式質問紙調査を行った．調査項目は，転倒経験等の情報提供状況，入院中の履物の種類，ナースコールの使用状況，危険な行動の理解等とし，5段階評定とした．分析方法はχ2検定またはKruskal- Wallis検定後に多重比較，効果量を算出した． 結果：患者からの情報提供状況やナースコールの使用等には関連はなかったが，履物の準備及び危険な行動の理解へは有意な関連が認められた． 結論：本研究での教育的な情報提供は，医療者を介さない履物の準備や知識の向上と関連し，ある程度影響を示すと考えられた．

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